医療保険というと、大きく分けて2つあります。
- 国民全員が加入する公的な医療保険である健康保険
- 健康保険では足りない補償を補うために加入する民間の医療保険
ここでは、民間の医療保険の保障範囲を選ぶポイントを整理したいと思います。
まずは健康保険ありき
民間の医療保険の保障範囲を考える前に、まずは健康保険で保障されている範囲の把握が必要です。
そうしないと、保険の相談員に言われるがままに、ついつい必要以上の保険に入っているかもしれません。
また、既にそうなっているかもしれないという不安に駆られますね。まずは、健康保険の保障範囲を把握しましょう。
国民健康保険の保障内容
サラリーマンは給与天引きで知らずのうちに、健康保険料を支払っています。
- 収入の約9%を、会社と折半して納めますので、
- 収入の4.5%を払っていることになります。
- 年収が500万円だと年間約45万円もの健康保険料を
- 会社と折半して約22.5万円分を本人負担で支払っています。
なかなかの保険料です。
これだけ払っているならば、保障内容にも期待してしまいますよね。以下に説明します。
医療費の3割負担
- 子供の医療費は自治体等によって実質無料という制度もあるでしょう。
- 本人や配偶者の医療費については、7割は健康保険から支払われ、本人が病院の窓口で支払うのは3割分だけです。
高額医療費制度
- 年収770万円程度までは、1ヶ月の医療費が約9万円を超えた分を健康保険が負担します。
- 1年間のうち約9万円を超えた月が4回以上あるときは、
- 1年間のうち4ヶ月目からは約5万円を超えた分の負担はしなくてよくなります。
- 病気や不慮の怪我で6ヶ月入院しても、負担は約42万円までです(9万円×3ヶ月＋5万円×3ヶ月)。
これだけの出費の可能性に備えておけば、民間の医療保険は必ずしも必要ないのではと考えることもできます。
本制度の利用にあたっては、事前もしくは事後の申請が必要ですので、利用にあたっては加入する健康保険の窓口に問い合わせください。
ただし、以下の費用は高額医療費制度の範囲外ですので、自腹となります。
- 入院時の個室ベッドなどのオプション
- 食事
- テレビ視聴料（スマホで十分？）
これらの費用の保障については、民間の医療保険の役割となります。
出産一時金
- 子供が生まれると健康保険から病院へ42万円が支払われます。
- 42万円では足りない分が本人への請求となります。
傷病手当金
サラリーマンが加入する健康保険組合の場合は対象となります。
- 病気や怪我で働けずに給与が支払われない場合に、
- 傷病手当として休業4日目から1年6ヶ月の間も、
- 1日あたりの給与の2/3の金額が支給されます。
ただし、自営業などの方が加入する国民健康保険では対象外です。
民間の医療保険が必要なとき
健康保険の保障範囲を超えた保障を求める場合は、民間の医療保険に頼る必要があります。
保険というのは転ばぬ先の杖の役割ですが、杖もタダではありません。
1本の杖で不安な場合は、2本目の杖を持ってもよいと思いますが、多少ズッコケでも耐えられるな場合は、2本目の杖は必要ないかもしれません。
健康保険の保障範囲を超えそうな場合としては、以下のケースが考えられます。
- いざと言うときの高額医療費として、数ヶ月の入院をした場合などで数十万円の出費を覚悟および確保できないとき
- その際に働けなくなって収入が2/3になるのを許容できないとき
- 健康保険では保障されない先進医療を望むとき
- 入院などで、最低限の大部屋のベッドではなく、個室などのオプションを望むとき
これらに該当する場合は、必要な保障を求めて、民間の医療保険に加入するのが良いでしょう。
必要な保障の考え方は家族構成や年齢によっても異なりますので、ご自身が求める保障を考えることで、加入すべき医療保険を想像できるようになるでしょう。
医療保険については、以下の情報もご参照ください。
- 例えばこちらのようなサイトで保険料を見積もることができます。[メディケア生命保険]
- さらに詳しい内容については、こちらも参考になります。[公的医療保険とはどんな制度？]
